クールな就活ナビ
底値圏での閑散に売りなしといった相場訓がしばしばその本領を発揮するのは、天井圏での。
商盛に買いなし”と同じもので、いわば心理の裏表をいったものです。
人気のバロメーターとして、出来高と並んで取組高も重要です。
表は九一年三月三十日付の日本経済新聞掲載の出来高と総取組高です。
金についてみてみましょう。
三月二十八日の取組高（取組高の発表は一日遅れ）は四十四万六千九百六枚。
これは二十八日現在、売買約定して、まだ決済していない建玉が、その数量だけ残っていることを示しています。
つまり、四十四万六千九百六枚の売り建玉と買い建玉が、がっぷり組み合っているわけです。
二十九日の出来高は二万三千八百五十九枚です。
もし、二十九日の出来高がすべて新規の売買であったとすると、二十九日現在の取組高は二十八日現在の数字に、さらに二万三千八百五十九枚加算されて四十七万七百六十五枚と膨らみ、逆にすべてが手じまいの売買であれば、二十九日現在の取組高は四十二万三千四十二枚に減少します。
実際には新規売買と手じまい売買が交錯しますから、このように際立って増減することはまれといえます。
このように出来高、取組高は関連が深く、ともに相場を分析するうえで欠かせない材料です。
出来高はその日その日によって振幅が激しいのに対し、取組高の特徴は山谷がならされておだやかなスロープを描きますから、いまどんな商品が人気を集めているかが正確につかめます。
また、現在どれだけの投機資金が市場に流入しているかを知るメドにもなります。
取組高と相場とは、密接な関係を持っています。
取組高が増えるにつれて相場は上昇する傾向が強く、相場の転換点に近くなると出来高が急増します。
そして取組高は減少に転じます。
これは高値で売り方の踏み（損を覚悟の買い戻し）や買い方の利食い、つまり手じまい売買が盛んになるからです。
張りつめていた人気がしぼみ、一つの相場が終わったことを意味します。
取組高には総取組高と相殺残（または片建取組高）があります。
先の表は総取組高で、しかも合計の枚数だけを示していますが、各取引所では商品取引会社別の取組高の一覧表を毎日発表しています。
総取組高表をみますと商品取引会社ごとの建玉の全容がわかります。
商品取引会社によって、売り建玉だけの社もあれば、買い建玉だけ、あるいは売り建玉と買い建玉ほぼ同数といった社もあり、千差万別です。
総取組高表で全容はつかめても、実践的でないうらみがあります。
どこの社がどれだけの建玉を持っているかよりも、どれだけ売り越し、どれだけ買い越しになっているかを知ることが市場の関心事でもあります。
いくら多くの建玉を持っていても、売り建てと買い建てが同数なら、その店の取引所での相場形成に与える影響力は微々たるものです。
そうした商品取引会社の売買はバイガイとして、立ち会い終了後につけ出されるケースが多く、したがっていわばきょう雑物を取り除いた取組高表がより重視される傾向にあります。
それが、相殺残あるいは片建取組高表と呼ばれるものです。
総取組高の中で、同じ商品取引会社の売りと買いを相殺し、その差だけを残したものを相殺残といいます。
どこの商品取引会社が売り、どこが買っているかが的確につかめます。
同時に、この商品取引会社はどういった系統の社かを知る必要があります。
その商品を取り扱う業界相手の社なのか、個人投資家相手の社なのかとかいった大きな色分けは最低限知っておかないと、せっかくの相殺残も猫に小判です。
さらに主に業界を相手にする社といっても納会での受け渡し実績のない社や、個人投資家相手でも受け渡しをする社があります。
同じ売り玉でもそれがカラ売りか、現物を渡すための売りかによってその売り玉の重みに雲泥の差が生じます。
商品取引所では一日の値動きの幅を三－一〇パーセントぐらいに制限しています。
相場があまり乱暴に動くのを防ぐためです。
同時に思惑が外れて損失が出た場合でも、委託証拠金の範囲内で賄えるようにするねらいがあるわけです。
したがって委託証拠金などを考慮して各取引所ごとに標準価格（多くは前日の最終値）を基準にして、一定の率、値幅、あるいは率と値幅を併用して値動きを制限しています。
東京工業品取引所の金の場合、九一年三月時点では上下八十円か制限値幅です。
この制限値いっぱいに上がるのをストップ高、制限値いっぱいに下がるのをストップ安といいます。
例えば、金の前日の終値が千六百円だったとすれば、千六百八十円に上がればストップ高、千五百二十円に下がればストップ安ということになります。
ストップ値がついたら売買注文は抽選で整理します。
仮にストップ高で売り百枚、買い五百枚の時は、それ以上値を上げるわけにはいきませんから、百枚の売り注文を抽選で買い方に分けることになります。
なお当のケースは月末（二十五日前後）に納会を控えているため、値幅制限かおりません。
他の限月は納会までにまだ時間の余裕があるので、ストップ高、ストップ安を繰り返すことによって、相場が一つの安定水準に行き着くわけですが、当のケースは最終決済が間近に迫っているため、相場の変動を自由にして売り方、買い方の双方にしこりが残らないようにします。
その際は臨時増し証拠金をつけて取り組みをほぐすようにしています。
なお、値幅制限とは別に建玉制限という仕組みがあります。
商品取引所は自由取引が原則ですから、通常は何枚売っても、買ってもかまいませんが、取引高が非常に増えて取引の混乱が予想される場合、取引員別に建玉を一定枚数に制限することがあります。
一九八二年七月に東京小豆に買い仕手が入った際に、この建玉制限が実施されました。
建玉制限には総建玉を規制するケースと、売りまたは買いの片建玉を規制するケースがありますが、後者が一般的です。
取引所で売買対象になる上場商品の要件を必要としています。
均質性”は欠くことができません。
先物取引は実物（現物）、あるいは実物見本によらず一定の規格品に基づいて取引するものです。
したがって、①品質、等級に関する規格が明確である、②この規格によって格付けできる、③同一の格付け品は全く同質で、どれを受け渡しても品質に差がなく、代替性がきくＩＩことが必要になるわけです。
先物取引はどのようなものを受け渡すかによって、銘柄別取引と標準品（格付け）取引に分類されます。
銘柄別先物取引では必ず契約した銘柄の商品が受け渡されますが、現在は神戸穀取で細々と行われている程度で、それもほとんど商いのないのが実情です。
中心はあくまで標準品の先物取引です。
取引の対象とされる標準銘柄以外に、標準銘柄の品質と一定範囲内にある他の銘柄も同値、あるいは価格差をつけて受け渡しに供用することができます。
これを受け渡し供用品と呼んでいます。
標準銘柄には最も流通量が多く、実取引面で指標性の高い銘柄を選定し、その他の銘柄は一定の価格差で同格（標準銘柄と同値）、格上（標準銘柄より高い）、格下（標準銘柄より安い）などに格付けされます。
標準銘柄はよほどの流通上の変革がない限り、固定されていますが、受け渡し供用品はしばしば入れ替えられますし、格付けは毎月、各取引所の格付委員会によって決められます。
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これは二十八日現在、売買約定して、まだ決済していない建玉が、その数量だけ残っていることを示しています。
つまり、四十四万六千九百六枚の売り建玉と買い建玉が、がっぷり組み合っているわけです。
二十九日の出来高は二万三千八百五十九枚です。
もし、二十九日の出来高がすべて新規の売買であったとすると、二十九日現在の取組高は二十八日現在の数字に、さらに二万三千八百五十九枚加算されて四十七万七百六十五枚と膨らみ、逆にすべてが手じまいの売買であれば、二十九日現在の取組高は四十二万三千四十二枚に減少します。
実際には新規売買と手じまい売買が交錯しますから、このように際立って増減することはまれといえます。
このように出来高、取組高は関連が深く、ともに相場を分析するうえで欠かせない材料です。
出来高はその日その日によって振幅が激しいのに対し、取組高の特徴は山谷がならされておだやかなスロープを描きますから、いまどんな商品が人気を集めているかが正確につかめます。
また、現在どれだけの投機資金が市場に流入しているかを知るメドにもなります。
取組高と相場とは、密接な関係を持っています。
取組高が増えるにつれて相場は上昇する傾向が強く、相場の転換点に近くなると出来高が急増します。
そして取組高は減少に転じます。
これは高値で売り方の踏み（損を覚悟の買い戻し）や買い方の利食い、つまり手じまい売買が盛んになるからです。
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総取組高表で全容はつかめても、実践的でないうらみがあります。
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そうした商品取引会社の売買はバイガイとして、立ち会い終了後につけ出されるケースが多く、したがっていわばきょう雑物を取り除いた取組高表がより重視される傾向にあります。
それが、相殺残あるいは片建取組高表と呼ばれるものです。
総取組高の中で、同じ商品取引会社の売りと買いを相殺し、その差だけを残したものを相殺残といいます。
どこの商品取引会社が売り、どこが買っているかが的確につかめます。
同時に、この商品取引会社はどういった系統の社かを知る必要があります。
その商品を取り扱う業界相手の社なのか、個人投資家相手の社なのかとかいった大きな色分けは最低限知っておかないと、せっかくの相殺残も猫に小判です。
さらに主に業界を相手にする社といっても納会での受け渡し実績のない社や、個人投資家相手でも受け渡しをする社があります。
同じ売り玉でもそれがカラ売りか、現物を渡すための売りかによってその売り玉の重みに雲泥の差が生じます。
商品取引所では一日の値動きの幅を三－一〇パーセントぐらいに制限しています。
相場があまり乱暴に動くのを防ぐためです。
同時に思惑が外れて損失が出た場合でも、委託証拠金の範囲内で賄えるようにするねらいがあるわけです。
したがって委託証拠金などを考慮して各取引所ごとに標準価格（多くは前日の最終値）を基準にして、一定の率、値幅、あるいは率と値幅を併用して値動きを制限しています。
東京工業品取引所の金の場合、九一年三月時点では上下八十円か制限値幅です。
この制限値いっぱいに上がるのをストップ高、制限値いっぱいに下がるのをストップ安といいます。
例えば、金の前日の終値が千六百円だったとすれば、千六百八十円に上がればストップ高、千五百二十円に下がればストップ安ということになります。
ストップ値がついたら売買注文は抽選で整理します。
仮にストップ高で売り百枚、買い五百枚の時は、それ以上値を上げるわけにはいきませんから、百枚の売り注文を抽選で買い方に分けることになります。
なお当のケースは月末（二十五日前後）に納会を控えているため、値幅制限かおりません。
他の限月は納会までにまだ時間の余裕があるので、ストップ高、ストップ安を繰り返すことによって、相場が一つの安定水準に行き着くわけですが、当のケースは最終決済が間近に迫っているため、相場の変動を自由にして売り方、買い方の双方にしこりが残らないようにします。
その際は臨時増し証拠金をつけて取り組みをほぐすようにしています。
なお、値幅制限とは別に建玉制限という仕組みがあります。
商品取引所は自由取引が原則ですから、通常は何枚売っても、買ってもかまいませんが、取引高が非常に増えて取引の混乱が予想される場合、取引員別に建玉を一定枚数に制限することがあります。
一九八二年七月に東京小豆に買い仕手が入った際に、この建玉制限が実施されました。
建玉制限には総建玉を規制するケースと、売りまたは買いの片建玉を規制するケースがありますが、後者が一般的です。
取引所で売買対象になる上場商品の要件を必要としています。
均質性”は欠くことができません。
先物取引は実物（現物）、あるいは実物見本によらず一定の規格品に基づいて取引するものです。
したがって、①品質、等級に関する規格が明確である、②この規格によって格付けできる、③同一の格付け品は全く同質で、どれを受け渡しても品質に差がなく、代替性がきくＩＩことが必要になるわけです。
先物取引はどのようなものを受け渡すかによって、銘柄別取引と標準品（格付け）取引に分類されます。
銘柄別先物取引では必ず契約した銘柄の商品が受け渡されますが、現在は神戸穀取で細々と行われている程度で、それもほとんど商いのないのが実情です。
中心はあくまで標準品の先物取引です。
取引の対象とされる標準銘柄以外に、標準銘柄の品質と一定範囲内にある他の銘柄も同値、あるいは価格差をつけて受け渡しに供用することができます。
これを受け渡し供用品と呼んでいます。
標準銘柄には最も流通量が多く、実取引面で指標性の高い銘柄を選定し、その他の銘柄は一定の価格差で同格（標準銘柄と同値）、格上（標準銘柄より高い）、格下（標準銘柄より安い）などに格付けされます。
標準銘柄はよほどの流通上の変革がない限り、固定されていますが、受け渡し供用品はしばしば入れ替えられますし、格付けは毎月、各取引所の格付委員会によって決められます。
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